生活習慣病認知行動療法研究会

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設立趣旨

認知行動療法は、人間の思考・行動・感情の関係性に焦点をあて、学習理論をはじめとする行動科学の諸理論や認知・行動変容の諸技法を用い、思考・行動様式を修正し症状や問題を解決していく治療法です。これまでに、うつ病・パニック障害・不安障害・強迫性障害・PTSD・摂食障害・物質関連障害などの治療に用いられ、多くの効果が実証されています。

一方、現在の我が国での生活習慣病の予防・治療・予後管理において大きく欠けている点は、患者が健康行動を身に付け、自律的に健康維持あるいは症状管理を行っていくことが出来るように、患者を動機付けるとともに、生活改善を指導していくためのノウハウや専門家が少ないということです.患者のセルフコントロールの獲得をねらいの1つとし、かつ患者の生活状態に応じた多様な行動変容の諸技法を提供できる認知行動療法は、このような患者指導に非常に有用であるといえます。

欧米では、すでに生活習慣病のみならずさまざまな慢性疾患のケアや予後管理に認知行動療法が適用され効果をあげていますが、わが国においては、十分な普及に至っておりません.生活習慣病の罹患数や動脈硬化による心臓病、脳血管障害を考えれば、生活習慣病の治療に、認知行動療法の手法を積極的に、かつ早急に導入していく必要があると考えられます。しかし、わが国における現在の医療現場において認知行動療法を生活習慣病の治療に導入していくには様々な問題点があります。まず生活習慣病の治療、予防にあたる最前線の医師、コメディカルスタッフがこの認知行動療法をまだ十分には理解できておらず、また理解できていたとしても、そのスキルを十分に活用できてないことです。

したがって、認知行動療法の基礎理論やコアとなる認知・行動変容の諸技法に関する研修システムの構築が急務であるといえます。次の問題は、だれがこの認知行動療法を施行するか、と言うことです。基本的には医師をはじめコメディカルスタッフが十分理解すればいいことですが、そこには時間も必要ですし、また現代医療の特徴であるチーム医療という概念からは、それぞれのエキスパートがその専門性を生かした治療を行い、各々の情報を共有することでその治療効果を最大にかつ効果的に発揮していくことが重要と思われます。

したがって、この生活習慣病の治療、予防の現場に心理士が認知行動療法の専門性を生かし他のスタッフとともに現場でその専門性を発揮することで、最も効果的でかつ最大の効果が得られると思います。そのためには、現在の医療システムの中で、心理士をどのように活用していくかに関する現実的な議論も必要といえるでしょう.  最後の問題は、心理スタッフが現実に、これら生活習慣病治療、予防の現場で臨床医、コメディカルと情報を共有し治療するためのトレーニングを受けていないことです。これは逆に心理以外のスタッフが、心理領域の情報をどのように扱うかになれていないことにもつながります。

つまり、心理側も一般臨床側もお互いに、心理と臨床データの融合、共有、実際の治療に役立てるトレーニング等の経験がないことです。しかし、これらの職種が互いの情報、知識を共有し、患者の治療に用いることができれば、この生活習慣病の治療、予防において飛躍的な効果が期待できます。 以上の観点より、今後の生活習慣病の治療、予防の臨床において、心理士と医師、コメディカルが互いの情報を共有し効果的な治療システムを構築するためのスキル、治療効果のエビデンスを確立するための共通の場が必要と考え、ここに本研究会を設立します。

幹事

役職氏名所属
顧問 笠貫 宏 東京女子医科大学
顧問 中井 吉英 関西医科大学
代表幹事 木村 穣 関西医科大学
監事 牧田 茂 埼玉医科大学国際医療センター
幹事 赤松 利恵 お茶の水女子大学
幹事 石橋 由孝 日本赤十字社医療センター
幹事 石原 俊一 文教大学
幹事 梅田 陽子 トータルフィット株式会社
幹事 岡 浩一朗 早稲田大学
幹事 岡崎 研太郎 名古屋大学大学院医学系研究科
幹事 梶尾 裕 国立国際医療センター
幹事 北岡 治子 医療法人大澤会 大澤クリニック
幹事 金 外淑 兵庫県立大学
幹事 熊野 宏昭 早稲田大学
幹事 小崎 篤志 関西医科大学
幹事 坂根 直樹 京都医療センター
幹事 鈴木 伸一 早稲田大学
幹事 中尾 睦宏 国際医療福祉大学
幹事 中村 隆志 済生会 滋賀県病院
幹事 中村 菜々子 中央大学
幹事 長山 雅俊 榊原記念病院
幹事 野原 隆司 枚方公済病院
幹事 古川 洋和 鳴門教育大学大学院

事務局のご案内

〒573-1191
大阪府枚方市新町2丁目3番1号
関西医科大学健康科学センター内
TEL&FAX:072-804-2554